この記事では音楽における「ヒット曲」の定義を考える。
なぜ「ヒット曲」の定義が必要か
Wikipediaにおいて「ヒット」は次のように説明されている。
映画、テレビ番組、ポピュラー音楽、その他商品などにおいて、人気が出て「大当たり」することや「売れる」こと。ブレイク。
ヒット曲（ヒットきょく）とは、ポピュラー音楽の分野においてレコードやCDの売上等のヒットチャートで、ある程度のヒットを記録した曲のこと。順位において何位以内に入ればヒットしたといえるか、CD売上枚数が何枚に達する必要があるかなどの基準は明確ではない。
ここで重要なのは、「基準は明確ではない」と説明されているとおり、事実上「ヒット曲」の公式な定義が存在しないことである。
それでも、ある程度「ヒット」を計る指標が浸透していれば大まかなコンセンサスは形成される。CD市場が全盛期を迎えていた1990年代は、CD売上100万枚以上を記録した作品がミリオンセラーと呼ばれ、大ヒットの基準として認識されていた。
しかし、2000年代に入るとCD市場が縮小し、CDミリオンセラーが急減した。代わってダウンロード市場が拡大を始め、フル配信100万ダウンロードを記録する曲が数多く誕生するようになったが、ダウンロードミリオンは大ヒットの基準として浸透しなかった。この要因としては、CD売上の集計で有名なオリコンがダウンロード売上の集計を一向に開始せず、CD売上だけのチャートをヒットチャートとして提示し続けたことが挙げられる。
そのCD売上も、CD販売に際し複数の異なる盤種を用意して同一タイトル作を一人あたり複数枚購入させることを促す複数種販売施策が普及したことにより、それまでのように売上枚数を購入人数に読み換えることが困難となり、流行の指標として使用することが不可能になった。
こうして売上と人気に相関関係がなくなる中、オリコンが売上を重視したチャート設計を維持したことから、日本国内から総合楽曲人気チャートが消滅した。この事態は2006年に生じて以降、Billboard JAPAN Hot 100が新時代の楽曲人気指標として必要なチャート設計を整えた2017年まで約10年に渡り継続した。この長きに渡る楽曲人気チャートの不在により、ヒット認識のコンセンサスも消滅した。
大まかなコンセンサスすら存在しないという状況は、「今どの曲が人気なのか」という流行の適切な理解を阻害するものである。これでは売り手は「楽曲需要の利益への変換」を最大化できないので音楽業界にとっては損失である。リスナーも流行の体感と一致しないCD売上チャートや音楽賞レースばかり見せられることで不信感が募り、最新音楽へ興味を持つ機会が減少してしまう。「ヒット」のコンセンサスがなくなることによる悪影響は放置できない。
特にヒット認識の齟齬になり得る要因が、2000年代以降に進んだ「売上」と「楽曲人気」の乖離である。ビジネス上はダウンロードではなくCDを大量販売することが今でも最も利益になることは間違いない。一方でCD売上の情報は楽曲人気が知りたい層にとっては今や何ら価値を持たず、むしろCDよりも利益率が低いダウンロード売上やストリーミング再生回数の方が重要な情報である。
こうして「ヒット」を「売上」の意味で用いる層と、「楽曲人気」の意味で用いる層が混在する状況となった。よって、まずは「ヒット」をどちらの意味で使用するのかが何よりも重要である。それにより、例えばAKB48は『37作連続ミリオンヒット』なのか『「365日の紙飛行機」を最後にヒット曲が出せてない』のか、といった具合に論調が180℃変わってくる。ヒットの定義が異なる二者同士でヒットの話をしても、永遠に議論は噛み合わない。何の生産性もない不毛な時間が過ぎるだけである。
当ブログでは一貫して「楽曲人気」の「ヒット」に関連するデータを取り上げている。
指標ごとの「ヒット」のボーダーライン
次に考えるべきは、「どの指標でどれだけの数値を記録したらヒットと言えるのか」である。先に結論を言うと、冒頭にも示した以下の一覧早見表のとおりとなる。
この表は横軸で見ることで各指標の換算率も表している。ここでは2022年以降、フル配信10万ダウンロードとストリーミング5,000万再生を等価ヒットとし、以降もこの比率に合わせて換算率を設定している。
この換算率の判断の根拠は日本レコード協会（RIAJ）の認定制度である。RIAJでは、各市場における売上や再生回数が一定の数値を超えた作品に対して、その規模に応じた認定を賞として授与している。この認定の各指標の下限値がCD10万枚、フル配信10万ダウンロード、着うた50万ダウンロード、ストリーミング5,000万再生なのである。
つまりこの下限値を超えない限り認定が授与されないので、この下限値に達していない作品をヒットと言うことは難しい。逆に、わざわざRIAJが労力を割いて認定を授与している作品をヒットしていないと言うことはRIAJの業務を否定することになる。CD売上は例外とせざるを得ないが、それ以外の指標は基本的にこのRIAJ認定のボーダーラインを超えた曲をヒットと言うことになる。
続けて指標別に詳細に見ていく。
CDシングル売上
CD市場は80年代後半から普及し始め、90年代に全盛期を迎えた。それに合わせて、RIAJでは1989年からゴールドディスク認定制度をスタートさせている。これはCDの出荷枚数で一定の数値を超えた作品に対して授与される賞である。現在その下限値は10万枚となっているため、これがヒットしているか否かのボーダーラインとなる。
ただしこの認定は出荷枚数をベースとしており、売上枚数ではないことに注意が必要である。つまり、例え50万枚出荷したが40万枚売れ残り10万枚しか売れなかった作品でも認定数は50万となる。このことからも分かるとおり、出荷よりも売上の方がヒット指標としては適している。
日本には、古くからCDの売上枚数を集計しているオリコンという知名度のある情報サービス会社が存在する。その枚数のデータは有料コンテンツではあるが、万単位で丸められた数字は多くの場面で活用されており、大ヒット作品の累計売上枚数はしばしばオリコンのデータが参照されている。
ただし、オリコンのデータとしての有用性に明確な優位性があったのは1990年代までである。2000年代以降はサウンドスキャンが集計するCD売上データの方が楽曲人気指標としての有用性が高い場面も多くなっていった*1。特に当時の年間チャートや週間チャートは、オリコンよりもサウンドスキャンの方が楽曲人気実態に近い結果が算出されていることが多い。詳細は次項で説明するが、これは集計方法の違いに起因する。
以上の内容を簡潔にまとめると以下のとおりとなる。
- 2010年までのCDシングル売上指標における「ヒット」のボーダーラインは、RIAJのゴールドディスク認定が参考となる。
- 2010年までの累計CDシングル売上はオリコンのデータを参照することが有用。
- 2000年代の年間単位以下で区切ったCDシングル売上や順位はサウンドスキャンのデータを参照することが有用。
2011年以降
しかし、CDシングル売上をヒット指標として使用できたのは2010年までの話である。
2011年以降は、冒頭でも述べた複数種販売施策が普及したことで、その施策を効果的に展開できる一部の限られたアーティストの作品でチャート上位が占拠される状況がスタンダードとなった。この結果は楽曲人気に全く関係しない原因によるものである。
この「特定アーティストによる年間チャート上位の過度な独占」は、その指標が楽曲人気指標として使用できなくなったと判断する根拠となる重要なサインである。楽曲人気指標とされる年間チャートは多様なアーティストの楽曲によって彩られているはずであり、もし前例のない偏りが生じた場合は、楽曲人気に関係しない要因の影響力が看過できないほどに増していることを疑わなければならない。
1980年代までの楽曲人気指標だった人気TV番組ザ・ベストテンの年間ランキングでは、細川たかしが1982年に「北酒場」、1983年に「矢切の渡し」で2年連続年間1位を獲得したが、1位から順に見た年間チャートの連続的な独占の規模としてはこれが最大であった。
1990年から2005年までのオリコン年間シングルランキングにおいては、特定アーティストが2年連続年間1位や年間TOP2独占を果たした例は存在しない。1989年以前では、ピンク・レディーが1977年に「渚のシンドバッド」で年間1位、翌1978年に「UFO」「サウスポー」「モンスター」の順に年間TOP3を独占した例が1位から順に見た年間チャートの連続的な独占の規模としては最大である。
このピンク・レディーの例では連続する2年間の年間TOP3が1位から順に4枠埋まったことになる。つまり、前例から言えば、楽曲人気チャートとして生じ得る年間チャートの連続的上位独占は1位から順に最大4枠ということになる。
ところが、2000年代後半以降のオリコンシングルチャートではこれを上回る規模の独占が常態化した。まず嵐が2008年に『truth／風の向こうへ』「One Love」で年間TOP2を独占、翌2009年に「Believe」『明日の記憶／Crazy Moon～キミ・ハ・ムテキ～』「マイガール」で年間TOP3を独占した。ピンク・レディーを上回る5枠を独占したことになる。
嵐の場合はアーティスト人気の増大に加えて、配信未解禁とすることによるCDへの売上集中や複数種販売施策等よって、CD売上チャートにおける優位性を獲得した結果によるものであった。特に後ろの二点は楽曲人気をフラットに計ることを困難にする売上増加要因である。
この異常事態の発生を以て、CDシングル売上の楽曲人気指標としての有用性は完全に消滅したと言えた。それは2010年以降も嵐による年間上位進出が継続したことで裏付けられた。加えて、AKB48が所謂AKB商法を確立したことにより、楽曲人気に関係なく常時CDシングルミリオンセラーを出せる体制を整えた。2011年からはAKB48による年間上位独占が常態化した。
(AKB48の楽曲人気動向に関しては以下記事でまとめている↓)
こうして楽曲人気を主因としてCD売上を増減させているアーティストの動向は、複数種販売施策実施曲によって下位に押し出され光を当てられなくなり、CD売上で楽曲人気を把握することは現実的に言っても不可能となった。CD売上は楽曲人気規模ではなくアーティスト人気の濃度を計る指標に変化したのである。
ここまでの話は以下記事でも詳細に説明している。
なおサウンドスキャンでは当時、この複数種販売施策に対してオリコンとは異なる集計方法を採っており、同一タイトルの異なる盤種の売上は、タイトルごとに合算せず、別集計としていた。これにより、2008年と2009年の年間チャートでは、オリコンのような嵐による年間上位独占が生じず、楽曲人気指標としての機能性を保っていた。しかし結局2010年には、配信未解禁とすることによるCDへの売上集中効果により、嵐が年間TOP6を独占する未曾有の事態となった。これも楽曲人気とは全く関係の無い要因による年間上位独占であるため、2010年を以てCDシングル売上が楽曲人気指標として使用できなくなったことは明確となった。
ダウンロード
フル配信ダウンロード売上
縮小したCD市場に代わって普及したのがダウンロード市場である。ダウンロード売上は楽曲人気指標として注目される機会が適切に用意されなかったものの、実態としては2006年から約10年に渡って楽曲人気指標の主流に君臨していた。詳細は以下記事にまとめている。
オリコンがダウンロード売上の集計を一向に開始しなかったため、時代網羅的なダウンロード売上データは2006年からスタートしたRIAJのダウンロード認定でしか確認できない。
フル配信ダウンロード売上の認定ボーダーラインはCDのゴールドディスク認定と全く同一で、認定下限値も10万ダウンロードである。このことから、CD売上1枚とフル配信1ダウンロードはヒット指標として等価で扱うことが相応しい。
CDの方がダウンロードよりも売値や利益率が高いことは、ビジネス上は重要だが、楽曲人気や流行を考える上では一切関係のない話である。「CD売上1枚」も、「フル配信1ダウンロード」も、「1人」が「その表題曲のフル音源を購入した」ことに変わりはないからである。
音楽の楽しみ方は人それぞれなので、より高い金額を払った人の方がその曲をより好きになっているとは限らない。RIAJの認定基準がCDとフル配信で同一となっていることからしても、楽曲人気の広がりを考える上では、フル配信1ダウンロードはCD売上1枚と等価で扱って然るべきである。
(フル配信ダウンロード売上歴代1位は400万ダウンロードを記録したGReeeeN「キセキ」↓)
着うた売上
ただし、着うた売上となると話は別である。着うたとは、ガラケー市場が全盛期を迎えていた2000年代中盤に配信市場の主役となっていた楽曲販売方法で、その方法は楽曲をイントロ、Aメロ、Bメロ、サビ、大サビといった具合に切り分け、そのパートごとに手頃な価格で携帯電話の着信音として販売するというものであった。
こうして稼がれた「着うた1ダウンロード」は、「1人」が「表題曲のフル音源を購入した」ことを意味しない。切り売りの着うたは1人で1曲の全パートを買いそろえることもあり得るので、そのダウンロード数は表題曲の購入者数に変換することができない。したがって、着うた1ダウンロードはCD売上1枚やフル配信1ダウンロードとは同じ意味を持たず、それらよりも価値が低い。
それを裏付けるように、RIAJのダウンロード認定では、着うたのみ認定下限値が50万ダウンロードに設定されている。このことから、着うた売上は50万ダウンロードを超えないとヒットとは言えず、10万が認定下限値となっているCDやフル配信ダウンロードの1/5の価値しかないと見られていることが読み取れる。
2000年代後半には、着うた売上とフル配信ダウンロード売上を単純合計したダウンロード数がヒットの宣伝文句として飛び交っていたが、その結果として700万～800万ダウンロードといった現実味のない数字となってしまい、これもダウンロード売上がヒット指標として軽視される要因となってしまった。ダウンロード売上をチェックする際は、着うたとフル配信の売上を別々に考えることが非常に重要である。
着うた売上の歴代ランキングは以下記事にまとめている。
(着うた売上歴代1位は400万ダウンロードを記録したオゾン「恋のマイアヒ」↓)
MV・ストリーミング
結局ダウンロード売上は楽曲人気指標として不適切に軽視され続け、2010年代に入りスマートフォンが普及し着うた市場が消滅すると市場は縮小の一途を辿った。代わって台頭した新たな音楽の聴き方がストリーミングである。日本ではまずYouTubeが2010年代中盤より普及し、2010年代終盤になるとApple Musicなど多くの定額制音楽配信サービスが普及するようになった。それぞれの詳細データは以下記事にまとめている。
ストリーミングとは、オンライン上の音源にアクセスして音楽を聴くという方法である。それまでは、CDやダウンロードにより楽曲を購入し、オフラインの手元で聴いて楽しむスタイルが主流だったが、この方法の普及により、楽曲が何回アクセスされ、再生されているかがオンライン上のデータに表れるようになった。
よって、この指標はCDやダウンロードとは桁が異なる。ストリーミングは「1人が気に入った曲を何度も再生する」ことが大前提となっているからである。気に入った曲ならば、ストリーミングで1回しか再生しないということはあり得ない。曲によっては1人100回以上再生されることは大いにあり得る。
CD売上やダウンロード売上指標では、楽曲を購入したタイミングしか捕捉できず、その後何回再生されたのか、あるいはCD購入特典だけを抜き取りCDは一度も再生されなかったのか、といった購入後の動向は捕捉できなかった。しかし楽曲を再生するごとに数字が加算されるストリーミング指標では、瞬発的な人気だけでなく継続的な人気も反映させることができる。
では、どれだけ再生されれば「ヒット」と呼べるのだろうか。
RIAJでは2020年よりストリーミング認定を発足させており、2022年以降の基準では、認定下限値は5,000万再生となっていた。よって各指標の認定下限値を踏まえれば、ストリーミング5,000万再生がフル配信10万ダウンロードと等価である。
この比率をそのまま拡大させれば、従来大ヒット基準とされていたCDミリオン及びフル配信ダウンロードミリオンと等価になるストリーミング再生回数は5億となる。
ただし、1人が何度も再生することで数字が積み上がるストリーミング指標では、購入のタイミングでしかカウントしないCD売上やダウンロード売上よりも、大台突破に長い時間が必要になる。現在のBillboard JAPANのストリーミングチャートの週間1位水準は1,000万再生前後である。つまり、大台の5億再生突破には、どれだけ高水準の動向を記録しても、1年は必要になる。発売から1年経過しないと大ヒットと呼べないというのは流石にナンセンスであり、速報性の欠片もない。そのため、例えば初動から週間1,000万再生を記録するような楽曲は、1億再生を超えた時点で大ヒットとして扱うなど、将来の5億再生超えを見越して判定を早めることは許容される。
(日本国内MV再生回数歴代1位は9億再生を突破した米津玄師「Lemon」↓)
(ストリーミング再生回数歴代1位は12億再生を突破したYOASOBI「夜に駆ける」↓)
ちなみに2021年以降は、特定アーティストのファンダムがLINE MUSICやAWAなどのサブスクサービスを用いて、楽曲の視聴ではなく、特典の獲得や応援を目的とした大量再生を実施する動きが見られるようになった。このため一時はストリーミング再生回数の楽曲人気指標としての機能性の維持が危ぶまれたが、Billboard JAPANがこの動きに関し業界内外に向けて警鐘を発したことから、LINE MUSICやAWAが再生回数カウント方法を改良し、大事に至ることはなかった。この経緯は以下記事で詳述している。
よって、一部注意すべき例外はあるが、ストリーミング再生回数を「楽曲を聴いた回数」と言い換えて楽曲人気指標として活用することに大きな支障はない。
オリコンとBillboard JAPANのチャート設計比較
以上の話をまとめると、楽曲人気を考える上で妥当な各指標換算式は「CD売上1枚（ただし2011年以降の作品に関しては集計対象外とするか換算率を更に大きく引き下げる必要がある）=フル配信1ダウンロード=ストリーミング500再生」ということになる。これを踏まえたうえで、オリコン合算ランキングとBillboard JAPAN Hot 100がそれぞれ適用している各指標換算式を比較してみる。
オリコン
下記ページにて換算式が明示されている。
これによればオリコン合算ランキングの各指標換算式は「CD売上1枚=単曲フル配信2.5ダウンロード*2=ストリーミング300再生」となる。
この式の問題点は2点存在する。
- CD売上の換算率が高すぎる
- DL売上の換算率が低すぎる
この問題点はあくまでもオリコンを楽曲人気指標として使おうとした場合に生じるものである。実態としてはオリコンは楽曲人気指標としての機能性をとっくの昔に捨て売上指標としての道を歩んでおり、その意味では最も利益率が高いCDの換算率を高く、利益率が低いDLの換算率を低くする方法は妥当性が高い。
しかしオリコンは売上指標として必要な説明（上位進出作品が実施している各種CD販売施策の説明）を怠り、まるで楽曲人気の多寡によってランキングが決定されているとでも言うかのような説明で多くの楽曲の人気を過大小にミスリードし続けている。この問題が改善されない限り、この批判は継続的に展開せざるを得ない。
Billboard JAPAN
こちらの換算率は公式に開示されてはいないものの、Chart Insightなどから推測が可能となっており、そこから導いた大雑把な各指標換算式は「CD売上1枚=フル配信1ダウンロード=ストリーミング200再生」となっていた（2024年時点）。こちらはオリコンが抱える問題点2点が改善された設計になっている。
また、今や何の商法も実施せずに一週間で5万枚以上のCD売上を記録できる作品は存在しないほどCD市場が縮小していることを踏まえてか、5万枚を超える分のCD売上は実質的に換算ポイントを約1/10相当に圧縮する措置を取っている。
なおこの措置は2017年より「30万枚以上」の基準で導入され、2021年下半期から「10万枚以上」に、2022年度より「5～6万枚以上」に基準が更新されたが、これは「高CD売上曲が不利になった」のではなく「これまで高CD売上曲が有していた過度な優位性が是正された」という方向性で捉えることが適切である。この措置の妥当性に関しては以下記事で説明している。
この措置によりBillboard JAPAN Hot 100は2017年以降、特定の高CD売上アーティストが上位を独占する状況とはならなくなったことから、楽曲人気チャートとしての合格点を満たした。以降もチャート設計は改良が重ねられており、楽曲人気指標としての機能は年々強固なものに進化している。
なお、ヒットチャートの条件に関しては以下記事でも詳しく検討している。
まとめ
ここまで長々とヒットの定義を考えてきたが、そもそもここまで考えなければいけなくなっていることが、総合楽曲人気チャートが日本国内に存在しなかった10年という長い月日の重さを感じさせる。本来はヒットチャートとしての機能を有していたオリコンがCD売上指標の中身の変質を適切に説明して然るべきだったのだが、オリコンは何の説明もなく楽曲人気指標の道を外れていき、結局多くの楽曲の人気が過大小にミスリードされる結果となってしまった。
実際に、ここで定義した「大ヒット曲」の発売年別曲数推移を見ると、楽曲人気チャートが日本国内から消滅し、CD売上指標の特定アーティストによる過度な独占が深刻化した2010年代前半に、大ヒット曲数が過去30年で最低水準に減少していることが分かる。
※2025年10月30日時点
2017年からはBillboard JAPAN Hot 100が楽曲人気指標として最低限必要なチャート設計を満たし、新たな指標であるストリーミングの知名度も順調に普及が進んでおり、それに応じて大ヒット曲数も90年代並みの水準に回復してきている。この調子でヒット認識のコンセンサスが形成され、人気曲に適切に光が当たるようになっていくことを祈るばかりである。
元も子もないことを言ってしまえば、そもそも公式な定義が存在しない「ヒット」という言葉は、誤解を避けるためにも、安易に使うべきではない。当ブログでも極力「楽曲人気」などの言葉で言い換えて説明している。しかし「ヒット」という言葉が便利でキャッチーであることも事実であり、文章の流れによっては使用することもある。何れにしても、どういう定義・文脈で「ヒット」という言葉を使用しているのかが、使用者の意図を読み解く上でも重要なのである。
